アパートやマンションなどの賃貸物件でトイレが故障した時、一刻も早く直したい焦りから、つい自分で修理業者を探してしまいそうになります。しかし、その行動は一度思いとどまってください。賃貸物件の場合、持ち家とは修理の依頼先に関するルールが根本的に異なります。この違いを知らずに業者を手配してしまうと、本来支払う必要のなかった高額な修理費用を、すべて自己負担する羽目になりかねません。 賃貸物件でトイレが故障した場合、入居者がまず連絡すべき相手は、修理業者ではなく大家さんや管理会社です。これが最も重要な鉄則です。なぜなら、建物に備え付けられているトイレや給排水管といった設備は、大家さんの所有物であり、それらを正常に使える状態で提供することは貸主の義務だからです。設備の経年劣化や自然な故障による修理は、建物の維持管理の一環として、大家さんがその責任と費用を負担するのが原則なのです。勝手に業者を呼んでしまうと、大家さんが指定している業者ではなかったり、費用を後から請求しても支払いを拒否されたりするトラブルに発展する可能性が非常に高くなります。 もちろん、全てのケースで大家さん負担となるわけではありません。例えば、大量のトイレットペーパーを一度に流して詰まらせた、スマートフォンや固形物を便器に落とした、子どもがイタズラをして部品を壊したなど、明らかに自分自身の不注意や過失が原因である場合は、修理費用は入居者の負担となります。しかし、その場合であっても、まずは管理会社に状況を正直に報告し、どのように対応すべきか指示を仰ぐのが最も安全な手順です。 賃貸物件でのトイレ修理は「まず大家さんか管理会社に連絡する」こと。このシンプルなルールを知っているかどうかが、余計な出費を防ぐための大きな分かれ道となります。持ち家と同じ感覚で行動せず、まずは定められた連絡先に報告するという正しい初動を心掛けましょう。